【Brexit最終局面】イギリス残留か離脱か予想してみた。

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2019年2月17日にもBrexit後の世界経済についてブログを書いているのですが、この時から1か月が経ち、予想通りの大モメの離脱交渉となりましたが、まさか離脱が無くなる可能性も出てきました。このBrexitはイギリス経済だけではなく、世界経済にも大きな影響を与えますので、注視していきましょう。このブログでは、今後の世界経済とトレード方針を書いてますので、参考にしてもらえたらと思います。

 

発端は2016年6月23日国民投票

イギリスは他のEU諸国からの移民により、自国民の職が失われている現状を受けて、EUを離脱するか否かを問う国民投票を行いました。

残留派 VS 離脱派

48.1% < 51.9%

イギリスがEU離脱するということは、何を意味するか分かっていたので、まさか離脱派が勝つとは予想だにしていませんが、3,000万人以上が投票した結果、残留派が48.1%、離脱派が51.9%となり、離脱派が勝利し、EU離脱が決まりました。

この国民投票を受けて、当時の首相だったキャメロン首相は辞任することになり、メイ首相が新首相として就任することになりましたが、メイ首相は実は残留派で、離脱派だった主要な人物達が辞退し、誰も務める人がいなかったため、メイ氏が首相に就任することになりました。

そのおかげで、ポンドを各国の通貨は大暴落をして、僕自身も当時は弱小トレーダーだったので、多くのお金を失ってしまったのは、ここだけの話です。

 

現在に至るまでの離脱シナリオ

 

 

2016年6月23日の国民投票の後、EUとイギリスの2年以上交渉が続いてました。しかし、イギリスとEUの離脱案は平行線をたどるばかりで、”合意無き離脱”がささやかれるようになりました。なぜ”合意無き離脱”になるかと言うと、離脱の日は法律で2019年3月29日と決められているので、それまでに離脱案がまとまらなければ、”合意無き離脱”となるということですね。

ただ、この動きがイギリスとEU経済だけでなく、世界中の国に大きな影響を与えることを知っているので、首脳陣は無理やりにでも合意無き離脱の案を無くし、離脱日を延期することで合意しました。

そんな時、EU残留を求める100万人の国民が参加した大規模なデモが起き、残留を求める300万人の著名が集まっています。

 

 

残留は当の昔に無くなり、合意無き離脱も無くなりそうになった今、大規模なデモが発生して、イギリスはどこへ向かっているかさっぱり分からなくなっています。もともとメイ首相は、残留派で、イギリス国民を守りたいと考えています。ここで、大規模な残留を求めるデモを黙って見逃すとは思えないので、再度国民投票をするのではないかと考えています。

イギリス国民は、離脱がどれほどの影響を与えるか2016年6月23日時点では考えていなく、離脱派は残留派に鞍替えしています。そのため、再度国民投票を行うことになったら、ほぼ間違いなく残留派が勝つでしょう。

 

離脱したパターンのトレード方針

 

レンジトレード

 

大規模デモが発生してもなお、再度国民投票せずに、離脱に向けた動きを取ると、ポンドは方向感がなくなると思います、2019年4月12日再度英議会が予定されているので、そこで”合意無き離脱”かどうか採決されますが、今までの英議会では、かなり相場は振り回されてきました。4月12日も同じことを繰り返すと思います。

ですので、4月12日まではレンジが続くと思いますし、そこで出た採決次第で、”合意なき離脱”になった場合は、大暴落”ハードブレグジット”か”ソフトブレグジット”になった場合は、上昇していくでしょう。

 

再度国民投票をする場合のトレード方針

 

ロング狙い

 

大規模デモと著名を受けて再度国民投票をするとなった場合は、ロング狙いをしていきます。なぜか!?国民投票をするとなったら、EU残留が勝つと予想していますし、そうなると最悪のケースを免れるため、リスクがなくなり、多くの機関投資家が買いを入れてくると予測しています。

そうなったら、150円台にポンド円は突入し、それからも上昇し続けていくでしょう。

 

まとめ

今もなお余談は許さない状況となっています。これまで予測はしてきましたが、どうなるかは誰にも分かりません。ただ、1つ言えることは、相場の流れに沿って、そう方向でトレードをすることがいついかなる時も大切ということですね。